ナイキとその傘下のブランドが3月11日（金）に発生した東北地方太平洋沖地震の被災地に対し、シューズや衣類などを含む25万ドル相当の製品提供、及び100万ドルの寄付を行うことが株式会社ナイキジャパンより発表された。

　なお、同社はこの支援を出発点とし、今後中長期にわたって本格的な支援を継続していくことを表明。その一環として契約アスリートやデジタルコミュニケーションを通しての募金活動や意識向上を行い、深刻な被害を受けた地域を支援すべく、米国のNPOである「architecture for humanity」と協同で、被災地のインフラ再建を推進していく予定となっている。

　ナイキの今後の支援活動については随時nike.jpにて発表される。