−地上波、BS、CS放送の放映権料を取らないと話したが、その理由は？
「ゴルフの黎明期に、女子トーナメントはテレビのコンテンツ事業として始まり、私たちは長らく放送局さんに支えられてきました。それを鑑みて、これまで権利主張をしてこなかった。長く応援していただいたおかげで、今こういう大きな力になっているので、放映権を取ることは考えていない。インターネット動画配信を行える権利を売り、その対価を受け取りたい」

−今後、地上波などからも放映権を取るつもりはあるか？
「放映権を一括管理することで、徴収する権利は持っています。しかし、毛頭（放映権料を）いただくつもりはない。長年（テレビ局に）お世話になっているのは、私たちの世代は知っていること。本当に徴収するつもりはないが、性質上取ることができる権利というだけです」

−結果的に大会数、賞金総額が減り、協会にとって不利益な結果となったのでは？
「（来季開催する）36大会の関係者のみなさんが応援をしてくれ、私たちの考えに合意していただけた。そのおかげで、トーナメントをインターネットで流せるチャンスができた。これは、LPGAの価値を高めるために、選手・海外への投資ができるチャンス。その事実が非常に大きい」

−インターネット放送で、どれくらいの収益が見込めるのか？
「その件については現在打診中なので、発表できる段階になったら、みなさんにご報告したいと思っています」

−LPGA会員にはこれまでの経緯や、放映権の管理を求めた理由などの説明をするのか？
「すべて会員に説明します。今年3月の『ダイキンオーキッドレディス』の際に行われた選手ミーティングで、出席した選手に“どうしてこのようなことをするのか”ということは説明させてもらった。会員のみなさんには協会を見守ってもらえることができた。この後、全会員にメールで内容を届けます」

−説明会などの実施は？
「会員は全国にいるので、それは難しい。全会員に向け手紙ベースで、なぜこうなったのかから始まる文書を送る」