何度も書いてきたことだが、LPGAが自分たちでツアーの各試合を主催し、放映権を持ち、ネット中継の配信を行うなどして財政基盤を確立させることは、正しい改革の方向性だというのが筆者の意見だ。放映権問題が発覚する以前から、一見、順調に見える人気のツアーも、このまま成り行き任せでは10年どころか5年先も危うい、という実感を抱いていた。なぜなら、皮肉にも放映権問題で周知のこととなったように、広告代理店や運営会社、テレビ局などの外部に様々なことを丸投げし、自分たちのビジョンがなかったからだ。さらに、ゴルフ界の団体としては唯一、いまだに理事を女子プロたちだけで固めているようでは、社会性も実行力も不足するのは当たり前。さまざまな専門家を理事に入れ、さらに実際を担当する実行部隊を充実させる根本的な組織改革が必要なことは、誰の目にも明らかだった。
苦しい状態の時に改革しても、さらに自分たちを追い込んでしまうことは1999年に日本プロゴルフ協会（PGA）から独立した日本ゴルフツアー機構（JGTO）を見ても明らかだ。それを考えれば、LPGAが改革を行うのに、このタイミングは絶妙だといっていい。

問題なのは、根本的な部分に手を付けないまま、放映権という部分だけを切り取って手を付けたことと、説明責任を果たしていないことの2つだけだ。

今回の件を取材しているうちに、とある関係者がこんな言葉を口にした。「周囲にもっと相談してくれればいいのに。関係者は全部敵に見えたのかもしれませんが」。確かに、放映権問題でのステークホルダーであるテレビ局や、その周辺の関係者が“敵”に見えたのは無理もない。だが、強硬策の裏にも最低限のコミュニケーションは必要だ。

特に問題なのは、LPGA会員である選手たちにまで不信感を抱かせてしまったことだ。18日の日程発表の席で放映権に対するスタンスや交渉に着手した経緯、今後の方針などを初めて説明した小林会長。会員たちに対してもそれまでまったくそのことを知らせずに来た。「なぜ、どうしてなのか。この後、経緯を含めて説明します」と、その際、口にした。外部から様々な情報を得て、協会側に何度も確認を求めた会員たちは、この日のまで完全に蚊帳の外に置かれていたことになる。これに対して、比嘉、有村を筆頭にした選手たちが不満を持つのは当然だろう。

会員たちへの説明責任が全く果たされていないことに、選手たちは憤っている。日本女子プロゴルフ協会とは、一体、どんな団体なのか。オフィシャルウェブサイトには「女子プロゴルファーの資質の向上並びにゴルフの技術、ルール及びマナーの研究、指導を行うことにより、女子プロゴルフ界の健全な発展を図り、もって国民の心身の向上及び国際親善に寄与することを目的とする」とある。組織的には、選挙を経て選出された理事会が、会員たちに対して説明責任を持つのは当然だろう。

「言ってもわからないだろうから言わない。でも、あなたたちのためだから」と、何の説明もせずに勝手に物事を進めるのは、民主的とは到底いえない。