これに対してLPGAは何ら策を講じていない。だが、それ以外のところからの動きが活発化している。アース・モンダミンカップを主催するアース製薬の大塚達也会長を中心にしたグループが行っているOKトーナメントは、まさに試合に出られない女子プロたちを対象にしている。2014年から年2回のペースで試合の機会をつくっている。

19年に始まったマイナビネクストヒロインゴルフツアーは、出場資格を25歳以下に限定。将来プロとしての活躍を目指しているハンディキャップ5以下の女性ゴルファーという条件が付いているが、年間11試合（19年実績）を行っている。ALBA.Netなどを有するグローバルゴルフメディアグループ（GGMG）もスポンサーの一つで、選手たちの発信力次第で試合への出場が有利になるという特徴がある。

さらに、最近になってクラウドファンディングで資金を集めるTKゴルフサービス杯といものが始まった。こちらは、ハッキリとLPGAの制度改革に伴い、試合に出られなくなった『元単年登録女子プロ』を対象にしているとうたっている。目標金額は4650万円のプロアマ方式だ。

他にも女子プロたちがそれぞれスポンサーを集めて行っている試合も少なくない。いずれも、今は小さく、ばらばらな動きだが、これが大きな流れになる可能性も秘めている。

来年の日程発表や、QT制度改正などを踏まえて、複数の関係者からもこんな声が上がっている。「ツアーの試合数が今後も増え続ける保証はない。すでに始まっている周辺の動きが、他のツアーの立ち上げにつながらないとは限らない」。QT制度ができる以前とは違い、情報はいくらでも発信することも受け取ることもできる時代。「プロテストに受からなくても（QTから）プロとして試合に出ると周辺が混乱したから」というのも制度改革の理由の一つにLPGAは挙げていた。

しかし、今さらいうまでもなくLPGAの会員だけがプロというわけでは決してない。日本ツアーを自分たちが開催しているという自負があるのなら、そこにあぐらをかくのではなく、逆に門戸を広げ、多くを受け入れる必要があるのではないか。その中からチャンスをつかむのは厳しくて当たり前。そうしないと“ツアー乱立”とまではいかなくとも、様々な受け皿が力を持つことになっていくかもしれない。（文・小川淳子）