このコラムでも何度も触れているが、JLPGAが主催者である試合は年に3試合だけ。そのうち1つはテレビ局との共催だ。それ以外はすべてテレビ局を含めたスポンサーが主催者という状態だ。そのため、試合を開催するか否かの決定をツアーが単独でできない。新型コロナウイルス感染拡大のせいではなく、それ以前からだ。懸案となっているテレビ放映権問題も、JLPGAが自ら主催者となって金銭的な負担も含めて腹をくくれば、もっと話はすんなり進んだはずだ。

今回も、あちこちから聞こえてきたのは「大会開催に伴う感染対策の金銭的負担や、責任の所在がはっきりしない」という点。主催者に丸投げする形では、企業側が尻込みするのも無理はない。

しばらくはウイルスとともに生きていかなければならない時代となるのはまちがいない。だからこそ、ツアーが責任を持って行動し、ていねいに交渉を重ねれば、一気にJLPGAがイニシアチブを握れる可能性は十分にある。ところが、今のところ残念ながらその傾向はみられない。大逆転で業界の体質を変える機会は、このままでは永遠に失われてしまうかもしれない。（文・小川淳子）