川崎氏もスポーツ界の危機に警鐘を鳴らす。

あらためて米国の動きをひも解いてみると、4月の時点でドナルド・トランプ大統領が各スポーツ界の責任者を集めて電話会談を実施。そこにはPGAやLPGA、NFL（アメリカンフットボール）やNBA（バスケットボール）、MLB（野球）など各リーグのトップが集められ、『8〜9月ごろにはスタジアムやアリーナにファンが戻ってこられるようにしたい』と伝えたという。“産業”としてのプロスポーツの重要性を、選手もファンも再認識する会談だった。

その後、米国では経済再生に向け、銀行や食品、小売業、そしてスポーツ産業の各企業・団体の代表者を集めた協議会を新設するなど前進を始めた。PGAツアーの代表取締役副社長（Executive Vice President）であるタイ・ボトー氏は、「ホワイトハウスと行政が、選手の入国問題に関して継続的にサポートしてくれていることに感謝している」と語る。この辺が日本との大きな違いだろう。

10月には日本開催のPGAツアー「ZOZO Championship」が控えておりPGAツアー選手の来日問題は大きな壁となりそうだ。今後“上陸拒否”が緩和されたとしても、14日間の待機や隔離がマストとなった場合、前年覇者のタイガー・ウッズ（米国）を始めとするビッグネームが“リスク”を犯して出場する可能性はどれほどだろうか。

「ZOZOを含むアジアでの大会はホスピタリティも高く、われわれもとても楽しみにしている。ただ、PGAツアーの東京チームは、日本政府の対応やツアーに関する事項が、今後われわれにどう影響するかを注視している。大会に関するすべての人々の健康・安全確保が最優先事項なのは確かだし、前例のない状況だが、今後も専門機関などと連携をとって進めていく」とボトー氏は、日本開催について語った。

「ZOZO Championship」のみならず、2021年には東京五輪も控えている。経済・文化としてのプロスポーツとしての重要性を鑑み、ゴルフのみならず全体でどう取り組んでいくべきか、まだまだ大きな壁が立ちはだかっている。