入国規制の緩和に関してようやく希望が見えてきたわけですが、次に控える10月15日開幕の「日本オープンゴルフ選手権」には、入国後14日間の自主隔離期間や、事前の複雑な事務手続きなどが間に合わず、「三井住友VISA太平洋マスターズ」（11月12〜15日）に向けて準備を進めることになったのです。


■ホテルや移動手段の確保に、必要書類が山積み…　膨大な準備に追われる日々
記者「政府からは、どのような対応が求められたのでしょうか」

池田「入国する選手の管理は基本的にJGTOが行う必要があり、ビザの申請手続きに関してもJGTOで管理し、14日間の自主隔離をするためのホテルや、空港からの移動手段の確保なども必要でした。ホテル一つとっても、コースの近隣で、かつ外出が禁止されるためパター練習や素振りが行える広さの部屋を準備しなければならない。ツアーメンバーに手続きの流れについて細かな連絡も必要です。JGTOと選手会で協力しながら早急な対応が求められました」

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加えて、膨大な量の事務手続きも必要。一人あたり十数項目におよぶ確認作業が必要であり、入国後も専用のスマートフォンアプリでの体調管理や、JGTOからスポーツ庁へ逐一、選手の動向を報告する義務も発生。約2カ月後に迫った試合に向けて、JGTOとジャパンゴルフツアー選手会が協力しながら急ピッチで準備を進めていました。


■10月に入り状況が一変…　それでも苦労が水泡に帰すわけではない！
池田「我々としても、ここまで急いで作業を進めてきたのですが。実は、これまでお話しした入国後の選手管理をJGTOとして行う必要がなくなったんです」