などが発表された。

さらに選手に対しては、以下のことを連絡している。

（1）2020年会費の免除
（2）一般社団法人であるため法令上、基金や融資などはできないが、引き続きできることを模索する。
（3）政府による個人事業主への給付金と貸付金などを紹介。相談窓口を設ける。
（4）大会開催可否の基準とその発表日程（ギリギリまで開催の可能性を探ること）
（5）トーナメント規定を状況変化に伴い、随時検討し変更を加えること。
（6）17試合を行うことができれば、従来通りの規定でシードなどを決めること。
（7）理事報酬の3割を自主返納。
（8）動画配信の『みんなで一緒に乗り越えよう企画』を準備。

と、このような内容だ。

少し遅すぎる感は否めないが、何もわからない状態に置かれていた選手たちにとっては、かすかな道が見えるように感じられただろう。

自分をしっかり保ち、様々な可能性を考えながら時を無駄にしない。今回の“コロナ禍”を乗り越えることよって、より強いアスリートが生み出されることを心から祈りたい。（文・小川淳子）